管理原則（management principles）
ファヨル（H.Fayol）以来の伝統的管理論においては、管理活動に対する実践的指針として、管理原則があげられてきた。それは、経営管理の実践において有効と認められた指針であり、航海における灯台の役割を果たすものと考えられた。管理原則には、次のようなものがある。
（1）命令統一の原則（unity of command)；組織体の各成員は、唯一人の長から命令指揮を受け、そしてその長に対して報告しなければならない。
（2）管理幅の原則（span of control)；直接一人の長が効果的に指揮監督できる部下の数には制限があることをさしている。各管理者が直接に指揮する部下の数が管理の幅を超えると、管理の能率は低下する。
（3）特殊化の原則（specialization)；管理の能率を向上させるためには、仕事の特殊化を行わなければならない。
（4）権限委譲の原則（delegation)；経営方針と標準手続の設定によって、その実施の権限を部下に委譲することによって、管理の能率は促進される。
（5）計画の原則；十分な成果を達成するためには、活動を事前に計画しなければならない。
（6）方針の原則；経営方針を明確化することによって、管理の能率を高めることができる。
（7）統制の原則；統制手段によって、計画と標準との一致を確かめなければ、管理の成果を確保することはできない。
（8）標準化の原則（standardization)；作業標準その他、生産、販売、経理事務の方法・手続を標準化することによって、管理の能率を促進することができる。
（9）単純化の原則（simplification)；作業や事務について、不必要な方法・手続を排し、それを単純化することは、管理の能率を向上させる。
（10）課業の原則（task)；すべての作業者は、一定時間に遂行すべき一定の作業量、すなわち課業が割り当てられることによって、最も成果をあげることができる。
（11）刺激の原則（incentives)；各人が一定の課業ないし成果を達成しようと努力するようにするためには、何らかの経済的あるいは非経済的刺激を提供しなければならない。
以上の伝統的な管理原則に対して、近代管理論の立場からは、
（1）管理原則のそれぞれは、意味が曖昧であり、諺のようなものである。
（2）たとえば、特殊化と命令の統一の二つの管理原則の間には矛盾がある。
（3）科学的実証の裏付けがない。などと批判されている。
管理が実行される管理状況をなす組織の本質、構造や過程を論理実証主義に基づいて究明していくことが、近代管理論の任務であるとされている。
