コンフロンテーションの原理(principle of confrontation)の用語解説

企業再生、事業再生や銀行対策、リスケジュール(リスケ)といった資金繰りでお悩みの方はジェイケース経営研究所へご相談下さい。

会社再生や事業再生をサポートし資金繰りの改善プラス経営の強化もお手伝い

ジェイケース経営研究所TOP > 用語集 > か行 > コンフロンテーションの原理(principle of confrontation)
用語

コンフロンテーションの原理(principle of confrontation)

解説

組織には必然的に生じるコンフリクトを解決するための行動様式の一つである。組織のメンバー間、あるいは部門間で、コンフリクトが生じたとき、問題に関係のあるメンバーや部門の管理者たちが、意見の対立を回避するために問題を隠蔽することなく、問題を表面に出し、問題そのものを直視して、問題が解決されるまで、その解決策をお互いに徹底的に、執拗に議論するような行動様式のことをいう。「臭いものに蓋をする」問題回避の行動やお互いの意見の対立点を折衷して妥協するような行動様式や、上司の一方的な決裁によって相違点を解消するような行動様式は、問題の分析を浅くし、情報の収集を不十分にするために、創造的な問題解決、すなわち革新に導かないのである。宥和的な妥協や一方的な決裁の場合と異なり、ある問題に関する対立者が、対立問題を回避しないで、対立が解決するまで、自分が把握している事実や見解について、オープンに情報を交換し合い、徹底的に検討して、問題を解決するコンフロンテーションが創造的な問題解決に導くのである。この意味で、コンフロンテーションは、創造的な問題解決(problem-solving)の一つの様式であるともいえる。
組織設計の上でコンフロンテーションの原理を生かす必要がある。たとえば、製品開発委員会が各部門の長とトップ・マネジメントによって構成され、委員の数が20人以上になると、そこで妥協や政治的駆け引きに終始して、コンフロンテーションが行われない。委員の数が多数に上る場合、あるいは、委員が各部門の利益の代表者である場合、そして委員が問題に対する専門家でない場合、コンフロンテーションによる問題解決は行われない。かくて、製品開発委員会は、方針決定と提案の評価の機関として、その下に新製品プロジェクトごとに、各専門家から構成される製品開発チームを組織するという組織設計が必要となる。

【注意事項】
法律、会計、税制等に関する項目は特に記述がない限り、日本国内の法令等について解説しています。 また最新の法令改正を反映していない場合があります。 故に、法令に関する事項は、弁護士、公認会計士、税理士等の各分野の専門家にご相談ください。
免責事項も必ずお読みください。


お問い合わせはこちら