製品差別化戦略（product differentiation strategy）
ブランド製品を開発し、製品の機能は本質的には同じであるが、製品の外観設計、特殊の装置、パッケージングや配給経路によって自社の製品市場を他社のそれから差別化し、顧客のブランド選好を高めるために、広告・販売促進費を投下して、自社製品の市場拡大をはかっていく経営戦略をいう。顧客の価格選好が強いほど、製品差別化の程度が低いことを示し、ブランド選好が強いほど、製品差別化の程度が高いことを示している。
製品差別化は、ある程度製品の技術経済的特性によって左右される。農産物は、製品の差別化は行われにくい。鉄鋼、化学原料、セメント、原糸、小麦粉などの原材料ほど、製品の差別化が低く、自動車、電気製品などの組立製品をはじめとして、ファッション製品、システム製品、加工食品などは、製品差別化が行われやすい。製品の差別化が行われない業界では、一物一価の法則が作用し、需給関係の変化は製品市価を大きく変動させる。また、宣伝広告を行っても、必ずしも自社の製品市場の拡大と結びつかない。同じ品質であれば、顧客は安い価格のメーカーから購入するからである。これらの業界では、企業間の利益格差は、主としての費用構造の差異から生ずるので、コスト・ダウンのための工程革新を戦略目標とする傾向がある。これに対して、製品差別化が行われる業界では、企業間の利益格差は、製品革新とマーケティング戦略の効果によって決められる傾向がある。製品差別化は、市場構造の特性をあらわす概念であるとともに、それは企業の競争戦略の一つの決定基準をなしている。
