ＢtoＢ企業／ＢtoＣ企業（B to B company：B to C company）
電子商取引において用いられる略語。ＢtoＢとは、business to business の略であり、「企業間取引」を意味する。ＢtoＢ企業とは一般には産業財を生産する企業をさす。ＢtoＢ企業は対企業取引のため安定した収益を見込める一方、最終消費者との接点が希薄なため、市場ニーズを把握する力や自社の社会的認知度が低くなりがちである。一方、ＢtoＣは、business to customer の略で、「企業と最終消費者との取引」を意味する。食品、衣料品、書籍販売などがＢtoＣ企業の代表である。ＢtoＢ企業であっても最終消費者に自社製品をアピールすることで社会的認知度を高めて競争力を向上させたインテル（パソコン部品メーカー）や、一般消費者と企業法人との取引を区別して行うアスクル（通販オフィス用品）など、最近ではＢtoＢtoＣ企業、ＢtoＣtoＢ企業といったタイプも増加している。現在、電子商取引市場のほとんどはＢtoＢが占めている。この略語スタイルが発展し必ずしも電子商取引に限らなくても、消費者レベルのやりとりをＣtoＣと表し、企業内における社内情報伝達システムなどをＢtoＥと表すようになってきた。また、「Ｂ2Ｂ」などと表記されることもある。
近時は、ＢtoＣ企業（企業－消費者間取引）、ＢtoＢ企業（企業間取引）のいずれもインターネットユーザーの流れを無視することはできず、ソーシャルメディアを急速に活用している。しかし、アメリカBusiness.comの調査によると、2つのタイプの企業ではビジネスにおけるソーシャルメディア（インターネットやウェブを用いて、 ブログやtwitterのつぶやきのような一方方向の独り言を多くの人々に伝えることによって、 多数の人々が参加する双方向的な会話へと作り替える。）の活用パターンに違いがある。その調査「2009 B2B Social Media Benchmarking Study」によると、すでにソーシャルメディアを利用しているＢtoＢ企業は、特に、マイクロブログや第三者サイト上での議論への参加、さまざまなソーシャルメディア上での企業に関する書き込みの監視などの項目でＢtoＣ企業よりも活動的だとしている。一方、ソーシャルメディアへの広告出稿、ユーザーの評価やレビューの監視、サポート、顧客や見込み客のためのオンラインコミュニティなどの項目においてはＢtoＣ企業が先行しているという。
